【2023】動画クリエイターの将来性はあるのか？最新データを用いて分かりやすく解説！
こんにちは、のあです！
今回ご紹介するのは、動画クリエイターの将来性はあるのか、というトピックです。
YouTubeやNetfrixなど、映像コンテンツにあふれている世の中ですが、動画クリエイター・編集者に将来性はあるのでしょうか？
結論：動画編集者・クリエイターは将来性が高い
まず最初に結論から話しますと、動画編集者や動画クリエイターの将来性は高いと言えるでしょう。
むしろ、動画市場は日本でも成長している市場で、成熟市場や衰退市場も多い日本の市場の中では有望な分野と言えます。
では、動画編集者に将来性があるといえる、具体的な根拠を4つお話します。
①動画コンテンツの消費増加
まずは、動画コンテンツ自体の消費が増えているということです。
視聴行動分析サービスを提供する、ニールセン デジタル株式会社が2019年に発表したレポート「Digital Trends 2019上半期」によると、スマートフォンからの動画視聴時間は2015年6月から2019年6月の5年間で約4倍まで増加しているそうです。
また、2019年には「TikTok」が日本でリリースされ、2年後には日本で1,690万人のユーザーがいたり、2021年にはYouTubeでもショート動画を投稿できる「YouTube Shorts」の機能がリリースされたりと、2023年現在ではより視聴時間が伸びており、動画消費も増えていることが推測できます。
②動画コンテンツ市場の成長
動画コンテンツの消費が増えるに伴って動画コンテンツを供給する市場が成長していることは、言うまでもなくわかると思います。
先ほど挙げた「TikTok」や「YouTube」のように誰でも動画コンテンツを作成・投稿できるSNSだけでなく、NetflixやHulu、Amazon Prime Videoなどのストリーミングサービスの普及によっても急速に市場が拡大しています。
インプレスグループでIT関連メディア事業を展開する株式会社インプレスのシンクタンク部門である、インプレス総合研究所の調査によると、2015年に比べて2022年には、有料動画配信サービスを利用したことがあるという人の割合が約4倍になっているそうです。
少なくとも、毎年３～４ポイントずつ利用者の割合は増えていて市場が拡大し続けているため、動画編集者はすぐに仕事が無くなることはまず無いと考えても良いでしょう。
③動画コンテンツの需要拡大
近年、動画コンテンツを簡単に見ることができるプラットフォームが増えてきたことにより、動画はより身近なコンテンツになりました。
それに伴って、企業がプロモーションや広告などで動画コンテンツを作成したり、学習向けの動画コンテンツが作られたりなど、様々な用途に動画が用いられています。
そのため、ストリーミングサービスやSNSだけでなく、より細かい様々な場所で需要が拡大していると言えるため、動画編集者の仕事は尽きないでしょう。
④動画編集ソフトウェアの発展
動画コンテンツを作るためのソフトウェアも年々進化しています。
中には、個人でも映画のようにハイクオリティーなCGを作る人も出てくるほどに、編集ソフトウェアの機能が充実し、使いやすくなってきています。
また、スマートフォンの高性能化に伴って、スマートフォンでも簡単な動画編集をすることができるような編集アプリも出てきました。
これにより、より多くの人が手軽に動画編集を行うことができるようになったので、動画編集者も決して難しい職業ではなく、誰でもなれるものへと移り変わってきました。
これを聞くと仕事が無くなってきてしまうのでは？と思うかもしれません。
しかし、映画やテレビ番組などの高品質な動画コンテンツの作成には、高度なスキルや専門知識を持つ動画編集者が必要とされているため、動画編集者の需要が無くなることはないでしょう。
まとめ：将来性は高いが、競争も激しくなる
いかがでしたでしょうか？
今回は4つの根拠をもとに、動画編集者には将来性があるのかというテーマについてお話ししました。
動画編集者は将来性が高いとは言えますが、誰でも動画編集ができるようになってきたことで、動画編集者にもなりやすくなり、その分競争も激化してくることが考えられます。
そのため、動画編集者になって仕事を得ることができても、スキルアップや最新の技術・トレンドを学び続けることが大切です。
そして今は、動画編集未経験の人でも、スマホ一台から動画編集をすることが可能な時代です。
もし動画編集に興味を持った方がいたら、元手0円かつスマホ1台から動画編集を始めるためのブログシリーズを公開していますので、そちらも是非参照してみてください！
最後までお読みいただき、ありがとうございました！
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